【医療機関向けIT系資格】医療情報技師資格について

電子カルテの普及やオンライン資格確認の導入、医療情報システムを狙ったサイバー攻撃の増加など、医療機関を取り巻くIT環境は年々複雑になっています。「新たな国の制度にシステム継続的にシステム対応するのが難しい」「情報セキュリティ管理の専門性をどう確保すればよいか」といった悩みを全国の医療機関では抱えているのではないでしょうか。

そうした課題に対し、人材の知識・スキルを客観的に把握するための一つの指標となるのが、一般社団法人日本医療情報学会 医療情報技師育成部会が認定する「医療情報技師」資格です。本記事では、この資格がどのような知識を問うものか、医療機関にとってどう役立つか、試験の難易度、そして関連資格である「医療情報基礎知識検定」「上級医療情報技師」について解説します。

どのような知識の資格か

医療情報技師は2003年に創設された民間資格で、「保健医療福祉の質と安全の向上のために、医療の特質をふまえ、最適な情報処理技術を用いて医療情報を安全かつ適切に管理・活用・提供できる専門職」と定義されています。資格認定のための「医療情報技師能力検定試験」は、次の3分野で構成されています。

医学・医療系

医療制度、診療の仕組みなど医療現場特有の知識

情報処理技術系

ネットワーク、データベース、セキュリティなど一般的なIT知識

医療情報システム系

電子カルテやオーダリングシステムなど、医療情報システムに特有の知識

単なるITスキルだけでなく、医療制度や臨床現場への理解までを横断的に問う点が特徴です。受験資格に制限はなく、情報システム部門の担当者だけでなく、医師・看護師など医療従事者の受験も想定されています。現場では、医師・看護師などもそれぞれのシステム導入や改善に参加する場面が増えています。

医療機関にとってどう役立つか

この資格は、情報システム部門の人材の実力を「見える化」する手段として活用できます。育成部会自身も、この検定は情報処理技術を業務改善に活かせる、医療情報を安全に管理できる、診療データを利活用できる、という3つの能力を備えた人材であることを評価するものと位置づけています。

採用・配置の場面では、「医療×IT」の知識を一定水準持つ人材かどうかを見極める目安として使えます。また、院内に配置することで日本医療機能評価機構の病院機能評価などの場面で、組織としての体制整備を外部に示す材料にもなります。資格更新には5年間で50ポイントの研修・学会参加実績が必要なため、取得後も継続的な自己研鑽を促す仕組みとしても機能します。

試験の難易度

試験はマークシート方式で、「医学・医療系」「情報処理技術系」「医療情報システム系」の3分野すべてで合格基準(おおむね6割前後)を満たす必要があります。1分野でも基準に達しない場合は不合格ですが、合格した分野は2年間有効な「科目合格」として持ち越せます。

合格率は例年30%台で推移しており、決して易しい試験ではありません。医療制度の知識とITの知識を同時に問われるため、片方の領域だけ強い人材でも合格は難しく、両方の知識をバランスよく身につける必要があります。難易度の目安として、基本情報技術者試験と同程度、あるいはそれ以上という声も聞かれます(困ったことに本当に様々です)。検討をされる方は、取得には相応の学習期間・コストがかかることを前提に捉えておく方が無難です。

関連資格:医療情報基礎知識検定・上級医療情報技師

医療情報技師育成部会は、医療情報技師を真ん中のレベルとして、3段階の検定を用意しています。

医療情報基礎知識検定試験は、医療情報を扱うすべての人が共通して持っておくべき入門知識を確認する検定です。医療制度、病院業務、コンピュータの基礎、情報セキュリティなどを80問の四択形式で問い、合格率は7割程度と比較的取り組みやすい内容です。新入職員の研修や、医療情報技師を目指す前段階の学習に向いています。

上級医療情報技師は、医療情報技師の上位資格です。受験資格として、医療情報技師の認定に加え、情報システムに関する5年以上の実務経験が求められます。マークシートと小論文による一次試験に合格すると、面接形式で実践力やマネジメント能力を評価する二次試験に進めます。情報戦略の立案、セキュリティ管理の主導、組織全体を見据えた業務改善を担えるリーダー層を認定するもので、合格率も一次・二次ともに3〜4割程度とより狭き門です。情報システム部門の管理職やリーダー候補の育成指標として活用できます。

まとめ

医療情報技師は、医療とITの知識を横断的に問う資格であり、決して易しい試験ではありませんが、その分、人材の実力を測る指標として高い信頼性があります。基礎知識検定から上級医療情報技師までの3段階のキャリアパスをうまく活用し、自院の情報システム部門における人材育成や採用基準づくりに取り入れてみてはいかがでしょうか。

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